１月３１日（木）
中国の大気汚染がだいぶひどい。さすがに中国政府も隠せなくなったようだ。ガンとかが多発して、案外、中国の人口は激減するかもしれない。こういった汚染による被害は時間をおいて発生する。１０年後に被害がでても、もう時間がすぎて回復不能だ。大気汚染がひどいなら、河川も当然汚染されているだろう。そのうち水道水に重金属やら砒素やらがでてきて、飲み水にもできないし、農作物もできなくなるかもしれない。中国人全員がミネラルウォーターを買えるわけでもないし、まして工業用の水は廉価でないと成り立たない。ということで、産業もだめになってしまう。中国人が日本で水源地を買っていると週刊誌などが言っているが、それはまったく問題ない。水というのはミネラルウォーターを除くと貿易にはまったく不向きだ。仮に、北京の市民の水道水を全て日本から運ぶとしたらタンカーが何万隻単位、何十万隻単位で必要になる。採算はまったくとれないだろ...う。だいたい、日本の四国で水不足になっているのに、すぐ近くの関西の水すら持っていけない。せいぜい飲み水＋アルファ程度の運搬しかできない。どうやって、はるか海のかなたの中国にもっていけるのだろうか。海底にパイプラインを通すくらいのことをしないとだめだが、それはおそろしくコストが高く実現不可能だろう。日本国内ですらせいぜい神奈川と東京の間で融通しあうぐらいだ。さて、中国のレアアースだが、日本に貿易制限したら日本は代替物質は作るわ、よその鉱山を開発するわで、結局、中国のレアアースは暴落したうえで数量もでなくなった。もともと中国のレアアースが安かったのは環境なんかまったく考えずに採掘しているためだ。ほかの国ならレアアース採掘に伴う有害物質の処理をやるのだが、中国はまったく無視して採掘してきた。安いのは当たり前。値段の暴落でますますレアアース採掘にともなう環境破壊はすごくなるだろう。中国がここまで環境破壊を行うと、おそらく産業の限界は水で決まるだろう。高度な産業社会は大量の水を必要とする。それが中国の限界になる可能性が高い。水を無制限に使えばやがて砂漠化も始まる。北京まで砂漠が押し寄せてきたときに中国の産業は終わってしまう。

１月２５日（金）
英文の論文が出来上がってきました。すると執筆者の記載の部分にメールアドレスがあります。最近の論文はメールアドレスを記載するようですね。ところで、今回は共同執筆にもかかわらず費用の請求がきません。ＶＣＣＩが出すか筆頭者のＮＴＴさんが出すかなんでしょう。

１月１５日（火）
ＶＣＣＩからのメールでIEEEに論文をだすとか言ってきました。まあ、そりゃＮＴＴさんもいますし、ご勝手にと思っていました。ちょっと忙しかったので論文の内容はみていませんでした。ちょっと気になったので論文をみたら、ありゃ自分の執筆者の一人になっています。それはいろいろデータ整理とかはしましたが、まさか執筆者の一人とは。会社名も入るので普通は事前に了解をとるのだと思ってましたが、いつのまにか入っています。まあ、IEEEは電気の世界ではNo.1の学会だし、名誉があるんだから断る奴はいないというのでしょうか。急遽、社長に了解を取りにいきました。

１月８日（火）
ミャンマーは長らく中国と友好関係を結び、援助も受けてきたが、どうも西側に寝返ったようである。さんざん援助をしたあげく中国は逃げられてしまった。やはり中華思想で自分たちの基準で全てを判断するため、ミャンマーも付き合えないのだろう。適当に民主化すればアメリカから援助を受けられると思ったのだろう。アメリカは援助しないかもしれないが、アメリカの妾である日本がきっと援助すると考えたに違いない。実際、日本はミャンマーの過去の債務を棒引きにしたうえに、追加の借款までする始末だ。
中国がどうでようが、そのままにしておいたらよいのが日本の戦略のようだ。最初は援助でいろいろしてくる中国だが、そのうちに相手国と関係が深まると中国の利益のみを押し付けてくる。そうすれば、いずれ関係が破綻する。本当の意味で中国は商売を知らない。
一方にだけ有利な商売は長続きしない。関係者全員に利益がある商売がもっとも長続きする。全員が利益を得ればその関係を壊してしまうようなことはまず発生しない。それにはお互いの利益を尊重しあうことが大事だ。
資源が必要でアフリカにも行っているようだが、いずれそれらの国とも関係は悪化するだろう。資源を買い叩いたり、無理やり奪ったりするのが目に見えている。そうすれば、アフリカだって中国との関係は悪くなる。なんだかんだいっても日本は物質面だけでなく、その親切な配慮のある援助で世界から一目を置かれている。
中国と仲良くしたい国は中国と仲良くすればよいというぐらい日本は鷹揚に構えていればいいようだ。そうすれば日本のよさがかえってわかるというものだ。
ミャンマーに限らず、アジア各国が豊かになるのはよいことだ。そうすれば日本も製品が売れたり、工場を作ったりして儲けることができる。そのためにはインフラと法律の整備が必要だ。道路や港湾がないと製品を作っても輸出できない。電気がなければ、そもそも製品を作れない。中国でもわかるように電力や道路などを整備すれば産業は勝手に繁栄するものだ。日本の援助で原子力発電所や道路を造ればよい。そのかわり、日本の企業が商売できる環境を整えてもらう。法律も急に税金が上がったりして企業から利益が収奪されないよう、整備すれば企業は安心してでていける。もちろん、内戦なんてのはもってのほかだ。戦争していては商売はできない。安定した社会でないと商売は無理だ。
ストライキはやってもいいが、工場を破壊したり人命に被害がでるようなものはだめだ。そんなことになると、やはり商売に差し支える。破壊や人命に被害がないストライキなら何年やってもよろしい。